6月3日、長島茂雄氏が逝去されました。長島氏が読売巨人軍を退団し、引退したのは1974年（昭和49年）10月14日のこと。私が中学三年生のときでした。巨人のみならず、プロ野球の人気を支えていたON（王・長島）コンビの一角が崩れ、これからのプロ野球はどうなっていくのだろうかと思ったものです。当時の私は華やかな長島選手よりも、地味でありながら黙々とプレイする王選手を応援していました。そんな私であっても、「長島の引退」はひとつの時代が終わったように感じました。

中学校の卒業文集に掲載する作文に私がつけた題は「三年二組は永久に不滅です」。還暦を過ぎた今でも、一番充実して、楽しかった時代だと感じるのは中学三年生の一年間。中二の秋までは勉強にもスポーツにもまるで縁がなかった私。家庭教師だった近所のお兄さんのお陰で、少しずつ勉強に面白さを感じはじめ、思いを寄せていた女の子が隣の席になったことをきっかけに勉強にめざめたのが中三だったのです。その意味で、先の作文のタイトルは、そんな当時のときめきを表現するにはぴったりなタイトルだったと思います。

私の通っていた中学校は、公立でしたが文武両道を旨とし、勉強も頑張るがスポーツも頑張るという校風がありました。東京都の下町にあったせいか、いろんなバックグラウンドをもつ生徒がおり、サラリーマンの子もいれば、商売をしている家の子もいる。在日韓国・朝鮮人の子もいれば、千葉県や埼玉県から越境してくる子も多い学校でした。上野という繁華街が近かったこともあって、しばしば上野警察署少年係のお世話になる生徒だっていたほど。やんちゃが過ぎて練馬鑑別所に送致された子もいました。

しかし、だからといって校内の風紀が乱れていたわけではありません。学校にはそれなりの秩序というものがありました。生徒は先生を敬い、先生は生徒達を慈しんでいる雰囲気がありました。ある先生は、我孫子という「田舎」から通っていた私を「カッペ（田舎っぺの意）」と呼びました。今ならとんでもないことになったでしょうが、当時の私も両親も、それを蔑称だとは感じませんでした。もちろん、先生も悪意でそう呼んだわけではありません。そんな鷹揚さのある学校であり、また、そんな時代でもありました。

以前にも書いたように、私は「昭和」という時代が好きです。いろいろな矛盾や格差、非効率や無駄があっても、秩序があり、希望があった「昭和」が好きなのです。その「昭和」を象徴するのが、中学校時代であり、その中学校時代を締めくくる出来事が「長島引退」でした。当時、まだ巨人ファンだった私は、その後、いわゆる「江川事件」ですっかりアンチ巨人となり、プロ野球に対する興味も急速に薄れ、「王がホームランを打ち、巨人が負ければどのチームが勝ってもいい人間」になりました。

ちなみに、最近の江川卓氏のYoutube番組でこの「江川事件」の真相を知りました。当時の私は、マスコミの「江川憎し」の風潮に流され、江川選手を一方的に批判する世論に乗せられていました。しかし、その事件が、実は周囲にいる大人達の思惑に江川選手が振り回されて起きたことを知ったのです。そんな批判と敵意に満ちていた社会、そして、野球界の中で淡々と活躍し、実績を残した江川選手は立派です。そのように、マスコミによって私たちの世論が容易に影響を受けていたのも「昭和」だったといえるでしょう。

 

1989年で昭和は終わりました。その後の日本は、まるで昭和の終焉とともにバブルが崩壊し、長い長いデフレの時代へと突入していったかのようです。30年ともいわれる長い停滞期は人々の考え方にも大きく影響しました。人々の心の中から活力がなくなり、夢を追い、希望をもって生きることが難しくなったかのようです。とくに若い人たちの意識が変わったかもしれません。彼等の「車を欲しがらない」という意識がそれを象徴しています。「頑張ること」さえも疑う若者が増えてきたようにすら見えます。

社会そのものが「頑張らなくていい」ことを是とする時代になったせいです。「頑張らなくてもいい」のではなく、「その結果がうまくいかなくても悲観することはない」だけなのに。「頑張ること」はどんな場合であっても尊いはず。そこに時代の違いなどありません。これまでの日本の社会では「頑張る」ことの結果にセイフティ・ネットがなさ過ぎました。その反動が「競争はいけない」「順位をつけてもいけない」という誤った社会にしてしまったのかもしれません。

今という時代においては、ことさらに「平等」「均一性」「多様性」が求められます。一方においてそれは必要なこと。しかし、今の社会を支配するその規範の正体は、「平等」によって不平等を生み、「均一性」や「多様性」によって逆差別を生じさせています。社会が価値観を押しつけ、こうあるべきだという固定観念を人々に植え付けようとしているのです。しかも、そうした変遷し、変質する固定観念が、ともすると日本の文化とあいいれず、さらには日本の伝統を破壊しかねないものだけに懐疑的になってしまいます。

 

高校生のころ、なにかの宗教の勧誘に二人のご婦人が我が家を訪れました。応対に出た私に、その宗教がいかにすばらしいかを説いています。延々と続くその話しを、私はなんどかさえぎろうとしました。しかし、話しの論点をすり替えられてなかなか終わりません。そのひとりのご婦人が言いました。「今の社会にはいろいろな事件が起こっています。それは多くの人が正しい教えを信仰していないからです」と。高校生だった私はその言葉に反応してつい言い返してしまいました。

****************　以下、そこでの会話

「そうでしょうか。正しいか正しくないかは誰が判断するのですか。いろいろな人がいていいと思います」

「犯罪を犯す人がいても、ですか？　犯罪のない、安心で平和な社会の方がいいでしょ？」

「もちろんです。でも、犯罪もふくめて社会が解決していくべきことだと思います」

「ほら、犯罪はない方がいいでしょ」

「だからといってみんなが同じ価値観を持つということは不可能ですし、異常です」

「そうかしら？」

「庭の芝生には色の濃い葉もあれば、薄い葉もある。だから芝生は全体として柔らかく見える」

「？？？？」

「社会も同じです。いろいろな意見や価値観があるからこそ住みやすい社会になるんだと思います」

*******************　以上

彼女たちは「なにが言いたいの？」と思ったかもしれませんが、高校生だった私が伝えたかったのは、「教条主義におちいって、他の価値観を認めない社会は危険だ」ということでした。信仰を勧めるのは自由だが、相手に押しつけるものではないはずだ、と。その後、ふたりはあきらめたように去って行きました。理屈っぽい子どもを相手にしても仕方がないと思ったのかもしれません。とはいえ、「価値観はいろいろあっていい」という気持ちは今も同じ。価値観を押しつけられるのがもともと嫌いなのです。

最近の社会はどうでしょう。「いろいろな価値観を尊重すべき」といいながら、実は特定の価値観を押しつける世の中になりつつあるかのようです。私にすれば、「いろいろな価値観」が強調されながら、「少数の尊重」という考え方によって人々を沈黙させ、それがかえって人々を分断する道具になっているようにも見える。そして、貧困ビジネスや弱者ビジネス、差別ビジネスなどで金儲けをする手段になっているようにも。日本人がことさらに「きれいごと」に弱く、真正面から反論できない民族だからこそ陥りやすい落とし穴です。

アメリカでは、「慈善事業」が寄付金の還流団体と化し、「篤志家」が資産を増やす道具になっているといいます。日本のNPOも、公金を横流ししたり、中抜きする手段に利用されることがあるようです。設立目的が「社会的ニーズ」と合致し、その設立が法的に問題なければ、批判されないのが「慈善事業」。特定の勢力が政治家を動かし、ありもしない「社会のニーズ」を法律で押しつける。そして、広告媒体であり、私企業でもあるマスコミがその価値観を喧伝する。かくして、「世のため、人のための慈善事業」の誕生です。

 

「消費税」もその欺瞞のひとつ。消費税が日本で導入されたのは1989年、つまり、昭和が終わった年です。その後の日本経済が停滞し、そこから抜け出そうにも抜け出せないでいるのは、繰り返される消費増税のせいです。税金は社会を維持するために必要なもの。しかし、それと同時に、社会を還流するお金を吸い上げ、景気を減速させ、沈静化させるためのものでもあります。日本が冷え込む景気から抜け出そうともがく中で、「社会を維持するため」というお為ごかしによって消費税の増税を繰り返すのは馬鹿げています。

消費税の源流は、1954年にフランスが導入した「付加価値税」にはじまります。付加価値税とは仕入れ時のコストを除いた粗利益（付加価値）に対する税をいいます。付加価値税は、消費者に売ったときだけにかかる売上税とは違います。売上税は商品が売れずに赤字になった場合には免除されます。しかし、付加価値税は売り上げからすでに支払った税を差し引いた「取引きそのもの」に課されるため、赤字となっても一定額を納めなければならない「厳しい税金」なのです。日本の消費税は、実はこの付加価値税そのものです。

多くの国民は、消費税とは消費者から事業者が国にかわって徴収している税金だと思っています。それは間違いです。そんなことをいうと、「でも、代金に【消費税込み】となっているじゃないか」というかもしれません。つまり、「客が支払う代金に消費税が転嫁されているではないか」というわけです。もしかすると「消費者がおさめた消費税を店がネコババしているケースもある」と思う人すらいるはず。このように、日本の付加価値税が「消費税」と呼ばれるのは国民の目をその正体からそらすためです。

「代金に消費税が転嫁されている」との誤解は、値札にそう書かれていることから生じています。値札にそう記載するように法律で定められているのです。店側は自由に値段を決められるわけですから、多くの消費者が「値段に消費税が転嫁されている」と考えるのも無理はありません。しかし、立場の強い大企業でもないかぎり、ものがなかなか売れないデフレ下にあって、消費税を転嫁するために値上げができる事業者はそう多くありません（医療機関もそのひとつ）。公表されている経済統計がそれを物語っています。

中小企業庁のアンケート調査で、企業間取引の15％、消費者との取引の30％で「消費税を適正に転嫁できていない」と答えています。また、公正取引委員会が公表した「消費税の転嫁拒否に関する主な違反事例」でも、大規模小売業などが仕入先に対して「税込み据え置き」や「納入価格の減額」を求めるといった転嫁拒否行為の事例を多数報告しています。公取委が指導・勧告対象として公表した事案です。結局のところ、消費税は、法人税、所得税を徴収されている事業者にさらに課される直接税にほかなりません。

その一方で、輸出にかかわる企業は、海外でものを売っても消費税を転嫁できません。それを根拠として輸出企業には「消費税還付金」が支払われています。トヨタ自動車だけでも年間5000億円以上もの還付金が支払われているのです。そうした還付金は消費税が増税されればされるほど金額が増える仕組みになっています。経団連などの経営者団体がさかんに消費増税を主張するのはそのためです。彼らがいう「将来の国民生活を守るための消費増税」というものがいかに欺瞞かがおわかりいただけるでしょう。

他方、新聞社は、生活必需品である食料品と同様に消費税が8％に据え置かれる軽減税率を受けています。日常生活に直結する食料品に消費税が軽減されているのは理解できますが、なぜ「新聞」に対して消費税が優遇されているのでしょう。それは消費税に関する国民への広報を、国にとって有利なものにする対策だと噂されています。しかも複数の税率があることを口実にインボイスという制度も新たに導入されました。インボイス制度はこうした軽減税率が存在するために導入された制度です。

インボイスはおもてむき「消費税を不当におさめない事業者から公平に徴収する」ため、事業者に登録番号をつけて消費税を徴収する仕組みと思われています。しかし、その実体は、消費税をおさめなくてもいい小規模事業者を、消費税をおさめる事業者に誘導するためのものです。消費税はすでに課税された上での「第二の法人税」であり、利益の少ない小規模事業者にとっては大きな痛手になります。そうした小規模事業者もインボイスに登録しないと企業取引がしにくくなるように制度設計されているのです。これも欺瞞です。

 

最近、石破総理が「日本の財政状況はギリシャよりも悪い」と発言しました。その発言はすぐに批判されましたが、石破総理の無知・無教養には驚くばかりです。最近の総理大臣に国家観がなく、「総理大臣」になりたいだけなのは岸田前総理で知っています。しかし、生活マナーに品がないのには我慢できても、首相としての発言に知性や理性が感じられない石破氏。情報のあふれた現代社会にあって、「日本の財政状況は深刻」と信じて疑わないリテラシーの低い国民には驚きませんが、一国の総理がこの程度とは・・・。

たしかに日本政府が抱える負債は対GDP比で250％を超えています。これが石破首相のいうところの「ギリシャよりも悪い」という主張の根拠です。日本政府がもつ負債の多くは国債発行にともなうもの。しかし、その国債の50％は日銀が、さらに40％が日本国内の金融機関が保有しています。外国人投資家などが保有する割合は8％にも満たないのです。しかも、日本は世界最大の債権国、つまり、世界最大の資産を有する国家。財政状態の安定ぶりはOECD諸国の中で二番目に良い国家なのです。それが事実です。

最近、国債の発行額に関する議論も盛んです。「こんなに国債を発行して、日本の信認が低下するのではないか」というものです。その一方で、「景気が回復しないのは政府がお金を使わないから」であり、「景気回復のために国債発行を躊躇するな」という意見もあります。日本は、財政法という法律で国債の発行が原則的に禁止されています。この法律は、戦後まもない1947年に制定されましたが、その目的は「二度と戦費を（国債として）集められないようにする」ためだとされています。

財政法においては、戦後の復興をうながすため、建設国債だけは認められました。この目的以外の国債を発行するにはその都度法律（特例公債法）を定めなければなりません。1975年にオイルショックに打ちのめされた日本経済・社会は税収だけで支えることができなくなりました。それ以来、日本では赤字を補填する特例国債が発行され、その累積額は今や1000兆円を超えてしまいました。かくして政府債務は、国民のあたまの中に「日本国民一人あたりの借金は1000万円を超えた」とすり込まれているのです。

自国通貨建ての国債の価値が暴落（デフォルト）することはありません。なぜなら日本の国債は円で売買され、その多くは日銀や日本の銀行が保有しているからです。外国人の投資家が一斉に日本の国債を売りに出したとしても、理論上、日銀がどんどんそれを買い支えるので価値が暴落することはほとんどない。それは日銀は円という通貨の発行権をもっているから。つまり「打ち出の小槌」をもっているためです。日本の国債の信用が暴落することは事実上なく、現に今も日本の長期金利は低金利が続いています。

日本政府が抱える国債残高は「日本国民の借金」ではありません。そもそも国民はいったい誰から借金しているというのでしょうか。実体はずいぶん違います。国債の正体は、いわば「日本政府が国民から借りている借金」なのです。よく「国債の利払い費だけでも年間20兆円を超えている」と言われます。でも、国債の半分は日銀が買い取っており、政府がその日銀に年間10兆円以上の額を利払いしています。しかし、それらの多くは日銀の当座預金を通じて国庫、すなわち政府に戻ってきています。

積み上がる債務残高を「将来の世代にツケを払わせる忌むべきもの」と報道されます。しかし、債務残高の本当の意味は「国債を発行してきた額の記録」に過ぎません。欧米諸国がコロナ前とくらべてどのくらいの債務を増やしたかをみると、オーストラリアで9倍超、イギリスで4倍超、アメリカは3倍超、カナダでは2.6倍です。それに対して日本はわずか1.9倍。新型コロナによって経済活動が著しく低下したのにこの程度なのです。しかも、日本ではその間、消費税率を二度もあげてしまいました。景気が回復しないはずです。

国の赤字・黒字は国民生活を守る政策の結果にすぎません。国民生活のバロメータであるインフレ率は、2～3％程度が適切だとされています。ただし、そのインフレをしのぐ実質賃金の上昇がなければなりません。実質賃金の上昇をともなわないインフレは「悪いインフレ」です。今のインフレがまさにそれ。そんな状態を放置し、「国の借金は国民の負担」という欺瞞を国民に吹聴して増税を繰り返しています。国家財政の黒字化を優先し、国民の懐を赤字にして国民生活を改善しようとしないのはなぜでしょう。

多くの国民が、まことしやかな「欺瞞」にごまかされています。燃料をケチっていてはエンジンは動きません。エンジンが動かなければ稼ぎは増えないのです。燃料を節約して少ない稼ぎで我慢するのか。それともそれなりの燃料費を投下して稼ぎを増やすのか。稼ぎが増えれば、はじめの燃料代も回収できるはず。現状維持に汲々とする無能な経営者ほど借金を恐れます。そんな経営者のもとでその企業は衰退するばかり。資産とは資産を生み出すものをいいます。ブタ積みされただけの資産は負債に過ぎないのです。

 

昭和には無駄が多かったかもしれません。非効率な部分もありました。しかし、その無駄や非効率のおかげで社会が薄く、広く潤っていたことも否定できないと思います。私が、巷でよく言われる「いいものをより安く」が間違っていると思うのは、「いいものがより高く売れる社会」こそが健全な社会だと考えるからです。「より安い社会」はどこかにひずみを作り、強い者はより強くなって、弱い者はいつまでも弱く、弱い者は淘汰されて当然と考える社会になっていきます。そんな社会がいいはずがありません。

今の世の中、よく「勝ち組、負け組」という言葉を見かけます。実に忌まわしい言葉です。勝負に「勝ち・負け」はあっても、人の生き方に「勝ち・負け」などがあろうはずがありません。映画「昭和残侠伝・吠えろ唐獅子」には「勝つもいいが、負けるもいいんだ」という台詞がでてきます。私はこの台詞が好きです。それは、勝つこと、負けること、それぞれに意味があると思うからです。現代社会は「金持ちがどこまでも金持ちになりたがる社会」。しかし、本来は「みんながそれなりに幸福な社会」であるべきです。

昭和が終わり、日本全体が活力を失う中、一人勝ちをなんとも思わない人間が増えています。日本だけではなく、世界中に「今だけ、金だけ、自分だけ」の人たちがいます。彼等は、自分の利益のためであれば、社会の価値観が大きく変わること、変えることをなんとも思わない。なんなら戦争をしてまでも、です。そして、そんな人たちほど「それが今の時代だ」とうそぶくのです。しかし、急激な価値観の変化は決していいことではありません。ずる賢くて、嫌悪すべき人たちが私たちをだましているかもしれないからです。

「昭和」という時代にも問題はありました。しかし、今年は昭和が終わって35年。「昭和100年」にあたる年でもあります。時代の変化は急激であり、今や「きれいごと」や「耳障りのいい言葉」が幅を効かせ、ポリティカル・コレクトネス（政治的正当性）によって人の価値観が断罪されるようになりました。そうしたことによって人々を分断し、対立と差別を助長しているのです。それがなにを意味しているのかはわかりません。でも、貧困であれ、差別であれ、もっと正面から議論できた時代が昭和だったように思います。

「昭和」の象徴でもあった長島茂雄氏逝去によって、昭和はセピア色の歴史のいち時代になってしまったように感じます。と同時に、これからは「グローバリズムとナショナリズムの中で日本の社会はどうあるべきか」を常に考えなければならない時代であり、「社会の価値観と個人の価値観をどう調整していくか」が問われる時代になると思います。そのような大きなうねりの中で、私自身は「みんなちがって、みんないい」といえる社会になってほしい。そんなことを考えながら長島茂雄氏の御魂に合掌しました。